PMOの年収事情

3つのパターンを紹介

PMOの年収は雇用形態や仕事内容によって左右されます。ここでは、「事業会社」「コンサルティングファーム」「フリーランス」の3つに分けて年収事情を紹介します。PMOとして転職や独立を考えている人は参考にしてください。

事業会社の場合

事業会社で正社員として働く場合、年収は600～800万円が目安になります。国税庁の調査によれば、日本人の正社員の平均給与は523万円となっており、これと比較すると高水準であることが分かります。プロジェクト全体における重要なポジションを担うため、高い給与を得られるケースが多いようです。

コンサルティングファームの場合

コンサルティングファームで働く場合、年収にはバラつきがあります。目安は800～1,800万円程度でしょう。事業会社と同様に会社員ではありますが、コンサルティングファームの方が年収は高くなる傾向にあるようです。ただし、携わるプロジェクトや企業の規模によって給与は大きく変わってきます。コンサルティングファームで働くのであれば、より大きな案件に参画できるようにPMOとしてのスキルを磨いていかなければなりません。

フリーランスの場合

フリーランスの場合、年収は実績やスキルによって変わってきます。受注できる案件の規模がダイレクトに年収へ影響するでしょう。高いレベルのスキルを有し、実績も豊富なPMOであれば、大規模かつ難易度の高いプロジェクトに携われる機会が多くなります。また、フリーランスとして年収アップを実現するためには、自分の価値をアピールして高単価の案件を獲得するスキルが求められます。PMOとしての実力が認められ、高単価の案件を継続的に獲得できれば、年収は2,000万円を超えることもあります。先述の通り、事業会社の正社員として働く場合の年収は600～800万円が目安です。これと比較すると、フリーランスの年収はかなりの高水準であるといえます。フリーランスを雇用する企業にとっても、プロジェクトごとにPMO人材を期間限定で契約できるといったメリットがあります。そのため、フリーランスのPMOは需要が高い状況です。案件によっては、フリーランスを優先的に雇用しているケースもあるようです。
案件獲得率を高めるためには、着実に実績を積んでいかなければなりません。フリーランスで案件を獲得する場合は、フリーランスエージェントへの登録が必須です。案件の紹介だけでなく、キャリアサポートや経理処理のサポートなども行っているため、独立したばかりの人には特におすすめです。より高い年収を目指すのであれば、フリーランスとして独立する道を選びましょう。